省エネ大賞のリストを見ているとあることに気付きました。
家電の種類が少ないのです。
今まで、必ずあった洗濯機が出ていませんし、AV系は全く顔を出さなくなりました。
何が行ったのでしょうか？
■ここ数年の動向を家電別にまとめてみたら・・・
ここ数年の省エネ大賞を、まとめてみました。
要するに、HEMSホーム・エネルギー・マネージメントシステムの重点8機種に力が注がれているのです。

 
■HEMSの重点8機種とは？
もともとHEMSの動きは1990年代からあり、ありとあらゆる家電が対象でした。
ただ家電によっては、もともとの消費電力が少ないものもありますが・・・。

が、2011年、日本に大変なことが起こります。
福島原発のメトロダウンです。
計画停電も含め、日本の電力供給はメタメタ。
その状態は、今も続いています。

先日、経産省のセミナーがありました。
タイトルは「スマートハウス普及のカギである　新サービス創出に向けた取組
〜2016年4月の電力小売全面自由化を見据えた取組」です。

この中で話されていたのは、以下の通り。
○電力需給 従来：電力利用に合わせた電力供給力の確保（電気事業者の努力）
→震災以降：電力供給に合わせた電力利用（使う側の努力）（cf.計画停電）

○省エネ 従来：高性能な省エネ機器の積極的な導入（ハード面の努力）
→震災以降：「効率的」で「賢い」省エネ＝エネルギーマネージメント（ソフト側の努力）

ちょっと解説します。
従来、電気事業者はピーク電力に合わせ、発電設備を持ってきました。
エネルギーがなければ、産業は成り立ちませんからね。
ただ甘いなぁと思うのは、ここで総括原価方式を持ってきたことです。

電気代というのは、「原価＋利潤」です。
原価は、電気を作るための燃料費、他社からの電力購入費、減価償却費、人件費、その他があります。
利潤は、（固定資産＋流動資産）×一定掛け率東電で3％です。

原価は、それなりですが、可笑しいのは利潤です。
資産が多ければ多いほど、電気料金に上乗せできるわけです。

つまり、ピーク電力ギリギリだと、それをうまく運用するのではなく、新しく発電所を追加した方が、電力会社としては利益が上がるわけです。
まだ、電力関係はお目こぼしするとしても、東電は社専用の病院まで持っていましたからね。
国策で優遇されているのを、「何か勘違いしていないか？」といわれても仕方がないわけです。

 
ここで経産省がいっているのは、過剰な投資はNGといっているわけです。
エネルギー資源のない日本では当たり前ですけどね。

で、それを助けるため、経産省は「省エネ」をアピールして来たわけです。
これを受け、メーカーは製品の省エネ化を進めてきたわけです。
ちなみに、この「省エネ大賞」も、主催は（一財）省エネルギーセンターですが、後援は経産省です。

ところが、原発がアウトになったために、時間余裕がなくなったわけです。
ここでHEMSが、クローズアップされるわけです。

HEMSの動きを、以前にも増して積極サポートし始めたわけです。


 

HEMSは、後拡大が可能なシステムです。
このため、まず基本の部分を家庭に入れようということです。
で、定められたのが、HEMSに取り付けて欲しい、重点8機種というわけです。

「スマートメーター」「太陽光発電」「蓄電池」「燃料電池」「EV（電気自動車）/PHV」「給湯器」「エアコン」「照明器」です。
最近、エアコンではなく、空調といわれることが多いので、エアコンだけでなく、「換気扇＋空気清浄機＋エアコン」でということなるかも知れませんが・・・。

 
■省エネ家電のトレンド
もうお分かりですよね。
黒物、洗濯機/乾燥機がなくなったのは、メーカーがHEMS 重点8機種に力を入れているからですね。
家電という意味では、しばらくエネルギー、空調、照明に、省エネがトレンドになりそうです。

 
先ほどの表は家電に限定しましたが、後、サッシ、断熱材など建材が目立つようになってきています。
こちらは、ZEH（エネルギー・ゼロ・ハウス）が理由です。