パナソニック（株）が、春の花粉シーズンに向けて、20歳から60歳までの花粉症であると回答した社会人1,324名※1を対象に、「社会人の花粉症に関する調査」を実施。結果として、花粉症による労働力低下の経済損失額は、1日あたり「約2,215億円」と発表しました。
 
調査結果、回答者である花粉症を患う社会人の約8割が花粉症の症状が仕事のパフォーマンス低下に影響していると回答。その結果より、経済損失額は1日あたり「約 2,215億円」に該当するとしました。

一方で、花粉シーズンより前に対策を行う人は39.6%に留まり、花粉症発症後に花粉対策をはじめる人が大多数 であることが明らかになりました。また、昨今リモートワークや働き方改革など、働き方の柔軟性の促進が進むなか、花粉の時期に有給休暇や在宅勤務を希望する割合が高い ことがわかりました。

 
 
調査結果のポイントは以下の通り。

■花粉症に起因する労働力低下の経済損失額は、1日あたり「約2,215億円」。
花粉症が仕事のパフォーマンスに影響を及ぼすと回答した割合は約8割。




 
■花粉症の社会人の多くが、花粉シーズンを迎え症状がでてから対策を開始。

花粉症重症者の約半数が「花粉対策に年間1万円以上支払う」と回答。
花粉対策の上位は「マスク」、「目薬」、「空気清浄機の使用」。
導入したい対策は「舌下治療」「空気清浄機」「エアコンの掃除」「加湿器」。






■花粉飛散時に有給休暇もしくは在宅勤務を希望する割合は約6割…
ビジネスシーンで約7割が「花粉症ですか？」という会話を経験し、半数以上が、相手も花粉症だった際に、親近感や好感を覚えると回答。


 




 

 
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