ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（株）（以下GfKジャパン）は、自社調査モニターであるHEMS利用世帯(家庭の電力使用量を可視化する機器及びサービスを利用する世帯)に対する電力使用量データ分析とアンケート調査を実施した。
今回、その調査結果から電力使用傾向や節電意識等についての発表がされました。
以下、GfKジャパンからの発表です。

【概要】 ・約7割がHEMS利用開始後に節電意識が高まったと回答。
・すべての回答者が電力会社を変更する際には「料金の安さを重視する」と回答。

 
【電力使用傾向】
HEMS利用世帯の電力使用量データを、利用開始直後の14年1月と1年後にあたる15年1月とで比較したところ、約4割の世帯では大幅な変化がなかったが、約2割の世帯では10％以上の電力使用量の減少が見られた。
必ずしも全てがHEMS利用の効果とは言い切れないが、モニター世帯の約9割が居住する東日本の2015年1月の平均気温は前年プラス0.2℃であり、気温要因にはそれほど差がなかったと推定できる。
なお、15年1月の家全体に占めるエアコン電力使用量は平均で約1割であった。

HEMS利用により節電意識が高まる傾向は顕著に見られる。
「HEMS機器設置後、節電に対する意識が高まりましたか？」という質問に対しては、「高まった」及び「少し高まった」との回答が約7割を占めた(図1)。
また、約3割がHEMS利用により10％以上の節電効果を実感しているとした。

モニター世帯の利用するHEMSサービスではPCやスマートフォンから専用WEBページにログインして詳細な電力使用量データを確認できるが、1ヶ月に1回以上ログインするとした回答者は約3割にとどまった。（図2）
今後HEMSサービスが一般に広く使用されるためには、ユーザーへの付加価値サービスの充実が期待される。

 
【電力小売り自由化に対する期待】
電力小売り自由化について尋ねたところ、「よく知っている」「少しは知っている」と回答したのは15年1月時点で約3割であった。
電力に対する関心が比較的高いと考えられるHEMS利用世帯においても認知度が低いことからも、まだ広く周知されているとは言えない。
また、電力小売り自由化後に電力会社を変更する際には、全ての回答者が「料金の安さ」を「重要」とした。そのうち、約7割の回答者が「極めて重要」としており、電気料金引き下げに対する期待の高さがうかがえる。

一方で、「省エネアドバイスのサービス」についても約5割の回答者が「重要」と考えており、単純にワットアワーあたりの電力料金のみではなく、サービスを含めたトータル提案として電力使用量の削減や電気料金引き下げをアピールする余地は十分にあると考えられる。

 
より詳しい情報は、GfKジャパンのホームページにてご確認ください。
http://www.gfk.com/jp/Pages/default.aspx